総説・解説記事- 石井 圭一 -
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[2018]
1.フランス.[主要国の農業情報調査分析報告書(平成29年度)農林水産省, (2018), 17-43]石井 圭一
[2016]
2.気がかりな直接支払いの行方―イギリス離脱とヨーロッパ酪農.[北海道協同組合通信社 デーリィマン,66(11), (2016), 16]石井圭一
3.農業の基盤 裁量の担い手と位置づけるEU -直接支払いにより所得分配し経営多角化を支援.[北海道協同組合新聞社 デーリィマン,66(3), (2016), 24-25]石井圭一
[2009]
4.ヨーロッパの酪農政策をみる:農業所得に匹敵する直接支払.[(株)北海道協働組合通信社,59(12), (2009), 20-21]石井圭一
5.EUの直接支払制度―その実情を知る.[家の光協会 地上,63(7), (2009), 73-78]石井圭一
[2008]
6.フランス:年間農業所得の86%は補助金.[毎日新聞社 週刊エコノミスト,86(40), (2008), -88]石井圭一
[2006]
7.フランス.[農林統計協会 世界の直接支払制度, (2006), 39-62]石井圭一
[2005]
8.松田裕子著『EU農政の直接支払制度:構造と機能』.[農業経済研究,77(2), (2005), 81-83]石井圭一
9.環境保全・動物愛護などが直接支払の給付条件(農産物のカギ握る主要国・地域 EU編).[北海道協同組合通信社 ニューカントリー,(610), (2005), 34-35]石井圭一
[2003]
10.ルイ=パスカル・マーエ,フランソワ・オルタロ=マーニェ著(塩飽次郎・是永東彦訳)『現代農業政策論 ヨーロッパモデルの考察』.[農林統計協会 農林水産図書資料月報,54(8), (2003), 2-3]石井圭一
[2002]
11.フランスにみる経営補助金の展開と地域・環境.[農林水産政策研究所 農林水産政策研究所レビュー,(5), (2002), 1-5]石井圭一
12.国民ニーズに適う農業経営構想に向けて―ヨーロッパにおける農業経営所得と補助金.[全国農業協同組合中央会 月刊JA,(567), (2002), 27-29]石井圭一
13.草地酪農地帯における直接支払制度と「参加型補助事業」の可能性―北海道中標津町・別海町の事例―.[(財)農政調査委員会 中山間地域等直接支払制度と農村の総合的振興に関する調査研究報告書(Ⅱ), (2002), 113-126]石井圭一
[2001]
14.フランスにおける環境支払いの展開.[農林水産政策研究所 農林水産政策研究所レビュー,(1), (2001), 21-27]石井圭一
15.草地地帯における直接支払制度の現状と課題 ~北海道中標津町~.[農政調査委員会 平成12年度信基本法農政推進調査研究事業報告書 中山間地域等直接支払制度と農村の総合的振興に関する調査研究報告書, (2001), 54-65]石井圭一
16.CTE(経営地方契約)制度と日本型直接支払制度の比較の視点.[(財)農政調査委員会 平成12年度新基本法農政推進調査研究事業報告書 中山間地域等直接支払制度と農村の総合的振興に関する調査研究報告, (2001), 130-143]石井圭一
17.Agriculture and public expenditure in Europe.[Farming Japan Farming Japan,35(1), (2001), 46-49]石井圭一
[2000]
18.欧州連合.[家の光協会 日本農業年鑑 2001年版, (2000)]石井圭一
19.農業の多面的機能―フランスにおける議論―.[農政調査委員会 のびゆく農業,(907), (2000)]石井圭一
20.CTE(経営に関する国土契約)制度の概要と意義.[農業構造問題研究, (2000)]石井圭一
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